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メーデー祭りに行ってきたよ

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某社組合ノルマとして、1職場から最低一人の出席が求められて参加。都内某河川敷で、まあ千人くらいはいたかなという印象。天気がよくてとても暖かかったのがよかったです。花粉が大量に飛散しているようで洟が止まりませんが。。。さて、何しに行ったか? ということですが、よくわかりません。駅を降りて河川敷まで15分ほど歩くのですが、道沿いに、昨年と全く同じ場所に同じ政党が似たような候補者を立たせて何かを喋らせていました。目を見たら引き込まれる、と思ったので無視することにしました。本当は「やかましいんじゃボケ!」と叫びたかったのですが、その方が相手にも堪えるはずだし名前を覚えたら負けなので無視することにしました。そこには何もいない。何も聞こえない。

駅から河川敷に向かっての道沿いに、順にマルクス何とか→社民党→自民党→オオトリ民主党と並んでいて、見事な起承転結となっていました。

マルクス何とか

割愛。絶滅危惧種じゃないでしょうか。

社民党

「私も昨年まで、メーデーに参加しておりました。32年間、会社にて働いていました。※以下繰り返し」と叫ぶ中年〜壮年の女性。今はキレイなスーツを来てそちら側に立っているわけですね。分かります。彼女の後ろ側には、これまた高そうな背広を着て重厚なバッジらしきものをつけた中年〜壮年の男性が6〜7人並んでおり、男の陰の絶えない彼女に大変嫉妬しました、どちらかというと非モテに属していた私としては。

自民党

メーデーに関しては、やはり自民党の陰が一番薄い。彼らは労働者の味方ではないけど、この御時世で、本当に労働者のためになることは何だろう?と問い直すと、民主党のやらんとしていること*1と結果はそう変わらないかもしれない、とも思う。

オオトリ民主党

彼らはいつもここにかなりの勢力を割いてくるようです。バッジをつけた人が数人、並んでいた気がします。「このままでは日本はダメだ!だから民主党に投票しる!!11」という趣旨のことを話していたような気もしますが、何やら高そうなロータリークラブ的スーツを着ていました。いわゆる政治家ルックというやつだと思います(↑の、社民党の男性陣も着ていましたがね)。頭にはポマード。手袋してマイク持ってなんか怒鳴っていて、…。
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帰るときに同じ場所を通ったのですが、街宣車停めたまんまでした。早めに切り上げたので、まだ河川敷巡り握手ツアーやってたのでしょう。通行の邪魔だろうから、引き上げるときには河川敷の方へ移しておけばいいのに、と思いました。

労働団体が挙行にいたるのは1920年5月2日日曜日に第1回のメーデー(主催:友愛会 司会者:鈴木文治)が上野公園(現在の東京都台東区)で行われ、およそ1万人の労働者が「八時間労働制の実施」「失業の防止」「最低賃金法の制定」などを訴えた[8]。翌年からは5月1日となり、開催地や参加人数も増えていった。

本大会というか式典

私の所属する組合の場所はPAのようなものの陰になって、フロント舞台が見えていなかったので何をやっているのかよくわかりませんでしたが、どうやら「私に投票してくだしあ」と言っていたようです。昨年だと三多摩地区の市長面々が顔を出していたのですが、今年は確認できませんでした。

催し物

なんか、コージー冨田とか来てたらしいです。

組合そのものについて

もう、組合のレゾンデートルは「勝ち取る」ではなくて、「既得権益を守る」になってしまったんだなーと感じました。すなわち、これまでに獲得した週休二日制や、360時間協定、正社員の雇用など。昨今話題になっている非正規雇用者については、バズワードになっているだけで、真剣に取り組んでいるようには見えません。少なくとも、私の職場にいる「派遣さん」(研究開発業務ではなく、社員の事務処理などをサポートする)は、組合に加入していません。非正規雇用者の社会問題がとりあげられるようになってから、もう一年くらい経っていますよね?それなのに何の結果が出ていないということは、みんな口で言っているだけで、誰も本気で取り組んでいないのだろうと思われても仕方ありません。
その理由は簡単です。組合の中の人も、会社の中の人も、正社員だからです。政党の中の人はどうか知りませんが、正社員が実権のほとんどを握ってしまっていますよね。基本的に他人事なのです。
昭和時代の、「みんなの雇用が守られる」という価値観は、基本的に社会が発展し企業の収入および貨幣の価値が上がってていくことが前提であり、より多くの人数を投入すれば、それだけ収益が上がるケースが多かったようでした。しかし、ポストバブル・平成の時代にあっては、有限のお金をみんなで取り合うような状況になります。つまり、人件費に応じた収益の比率、いわゆるコストパフォーマンスが問題になります。そのために、コストパフォーマンスを向上するために人件費を削減するという選択肢が生じるわけです。人件費を削減する方法は二つあって、

  1. 優秀な人にはより多くの給料を払い、優秀でない人を解雇orレイオフ(組合は反抗するかもしれないが、効果は大きい)
  2. 優秀な人も優秀でない人も一律、基本給削減(ただし、レイオフはないので割と黙る)

があります。1.はよくある方法で、「リストラ」と言えば分かりやすいです(本当のreconstructionとは似ても似つかぬものですが)。一方、終身雇用制をやめられず*2日本は2.を選択する企業が多かった。2.においては、ロングテール効果というやつによって削減金額は割と膨大になり、人数が変わらないため業務の規模も縮小せずに済んで、人件費カットしておきつつ収益はそのままというオイシイ手段です。しかも、組合員を囚人のジレンマに追い込まずに上手くやれる方法です。つまり、組合は団結さえしていれば満足する半面があるので、波風起こさずに大きな効果が得られる、というわけです。
しかし、この方法のデメリットは、日本中の会社でチキンレースをすることになるということです。みんなの賃金が定価すれば、それだけ購買意欲および内需が低下します。内需が低下すれば、企業の売上は基本的に低下します。2.の手段をみんなでとる=護送船団に人が乗りすぎて船がみんな沈む、なわけです。これがデフレの本当の原因ではないでしょうか。
しかし、これから、環境パフォーマンスが品質を評価する上で重要なファクターになる複雑な産業構造では、いつまでも2.の方法論ではやっていけない希ガス。で、

  • 組合としては、団結していることに意義があり、組合員を部分的に見捨てることはできない
  • 団結の維持がますます困難になっている
    • 産業構造として技能やスキルが多様化し、競争力のある人は組合に頼る必要がなくなった
    • 組合のレゾンデートルが不明確になってきた(権利の獲得から既得権益の防衛へ)
  • ITやロボティクスによって多くのことが自動化され、時間単位で労働を定量化するのがますます困難になってきた

などの理由から、もうワケワカランくなってくるでしょう(オチなし)。
2.ではやっていけない、と感じた企業から、1.の手段をとり始めるわけです。そうすると、失業者がドカッと出て、経済格差は広がり、アメリカみたいになっていくのでしょう。

まとめ

*1:もしもそんなことが実在すれば、の話かもしれないが

*2:野党や組合が五月蝿かったから?一億総中流で横並びだから?